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クリスマスの市場は静かな展開となった。基本的に海外勢は取引を控える傾向にあったが、本邦輸出筋が少額のドル売りをすれば、多少のドル下落に繋がった。ただ、その動きが本流となるかは、今後の市場コンセンサスに委ねられることとなるだろう。

さて、米住宅市場環境だが、中古住宅販売件数が事前予想以上に改善した反動したことにより、新築住宅販売件数の悪さが際立ってしまった。ただ、米週間失業保険申請件数が45.2万件と、市場予測の47.0万件を大きく下回ったことや米11月耐久財受注額も前月比0.2％増と小幅ながらプラスとなったことにより、ドル売りに歯止めが掛かる格好となった。

米雇用関連指標の改善は、小売売上高、住宅市場へ好影響となり、米経済指標の幅広い分野へ改善傾向が鮮明になると思われる。ガイトナー米財務長官は、雇用市場の改善基調がみられると示唆しており、失業率が11.0%程度の最悪の状況になるとされていたが、楽観的な姿勢に変化している。市場は、来月8日の米失業率に注目している。

依然としてドル高志向が強まる中、ユーロドルは1.42ドル前半を底値に1.44ドル付近へ上昇したが、年末にみられるポジション調整によるユーロドル買戻しと観測される。一方のポンドドルは、英国財政悪化懸念と第3四半期GDPが下方修正されたことにより、1.59ドル台半ばへ売られっ放しの状況となっている。また、豪ドル・ドルも一旦は売られたものの、米豪金利差が有り、中国経済の回復期待を背景にした来年度以降の経済上昇基調に裏付けられた買戻しとなっている。0.87ドル台半ばへ下落したが、0.88ドル台前半へ戻されている。

米経済の回復期待と雇用市場の改善を材料に、景気回復期待に伴う米長期金利が3.80%へ堅調な動きとなっており、ドル高傾向に変化はないというシナリオだ。