相場を動かす密接な要因は、やはり、原油相場だったことを考えれば、日中のNY原油時間外取引価格を見ていく必要がある。メキシコ湾にあるハリケーンが石油基地に打撃を与えるのではないかとの憶測から、昨日は120ドルへ上昇したことからドルが買われるという地合だった。また、米4-6月期GDPが事前予測より良かったこともドルの支援材料になったが、今後の米国では景気対策の柱である所得税減税効果が薄れ、個人消費が今秋以降、落ち込むと予想されているほか、欧州経済の減速などに伴う外需減退への懸念も強く、ドル円の上値が重くなると見ている。本日は、月末の決済額が予想され、一時的ドルが上昇するだろうが、輸出企業からの売りもあり、この実需面からも上値が抑えられそうだ。
ところで、原油価格が111ドルと120ドルを上下し、その動きが為替相場を一喜一憂させているが、直近の高値147ドルと安値110ドルの3割程度の戻しである122ドル程度と見られるため、原油価格に相関関係の高いユーロドルの高値も限定されるだろう。また、米エネルギー省と国際エネルギー機関（IEA）が戦略石油備蓄を放出するとの考えを明らかにしたことからも、短期的なユーロの上値は1.4800が限度だろう。
利下げ観測があった米欧各国がインフレ抑制を優先させることをほのめかしているため、米欧金利差に変わりなく、金利では相場を動かすことは少なくなる。
そのインフレ懸念を背景に、金・貴金属価格がヘッジ手段として買われており、豪ドル、南アドルが対ドルで買われそうだ。ただ、ドル円で円安になれば、対円でも妙味が出てくる。
ドル円 109.20～110.10、 ユーロドル 1.4650～1.4740、 ユーロ円 160.50～161.40
アジア時間に熱帯暴風雨「グスタフ」の勢力拡大につれたNY原油時間外取引が120ドル近くへの上昇によりドルが軟調地合にあった中、事前予測2.7％の米4-6月期GDPが3.3％という上方修正や米株式市場の212ドルの上昇を受けて、ドル円は108円後半から109.75円した。また、原油価格が115ドル台に下落したことと米・週次新規失業保険申請件数の減少もドルを支援した格好だ。
また、ユーロドルは、原油上昇を背景に1.4815ドルまで上昇したが、米景気指標が良かったことや原油下落により一時、1.4670ドルまで反落したが、1.4695ドルで引けた。ユーロ円はユーロドルの下落幅が大きかったため、161円台前半から160.80円に下がった。
ポンドドルはブランチフラワー英中銀金融政策委員が大幅な英利下げの必要性を示唆し1.8370ドルから1.8240ドルまで下落し2年ぶりの安値を連日で更新したが、終値は1.8280ドルだった。
昨日発表された米耐久消費財が事前予想より良かったことに驚きを隠せない市場だったが、今後も米経済指標が好調な結果をもたらすとは考えにくいため、この要因だけでドルを買上げるには困難だろう。また、月末にかけての輸出企業の決済が依然としてあるため、上値110円前半は重くなりそうだ。
本日の日経新聞1面で、米国でのサブプライムローン問題をきっかけにした米金融不安でドルが急落したことし３月に、ドル暴落で世界経済に混乱が広がるのを回避することから、日米欧の通貨当局がドル買い協調介入を柱とするドル防衛策で秘密合意していたことが明らかになったと報じた。市場はドル売りに慎重な姿勢が強まる可能性があるが、3月時点の相場水準は、ドル円95円、ユーロドル1.60台などドル安のボトムをつけていた環境にあって、現在のドル水準に警戒感を持っているわけではないことから、ドルを買上げる要因にはなりにくそうだ。
一方、ドイツ、オーストラリア金融当局幹部が相次いで、インフレ抑制重視するタカ派的発言をしたことから、市場にあった利下げ観測が後退したしだした。また、ロシア‐グルジア問題から原油供給懸念が浮上したことやOPECは供給には問題がないとして減産を示唆したことを背景に原油価格上昇が予想され、ユーロは対ドルで堅調な動きをしそうだ。昨日は1.45台後半に滞在する時間が短かったことからも、1.46台前半は堅く、1.47台後半を上値に取引されそうだ。
欧州側からインフレ懸念が浮上したことから、金など貴金属価格の上昇が資源国通貨への資金流入を呼び込み、米欧株式市場が安定してくれば、円キャリートレードが再開されることも考えられる。ただ、ニュージランド準備銀行は、経済低迷を回復するために、継続的な利下げを予想されていることからも上値が抑えられそうだ。金価格が上昇している為、南アランド/円に資金流入も個人投資家からありそうだ。
ドル円 109.20～109.90、 ユーロドル 1.4680～1.4770、 ユーロ円 160.60～161.90
119.63ドルの高値をつけた原油価格上昇を背景に109円前半にあった米ドルは108.70円まで下落する中、ウェーバー独連銀総裁が「現在のECB金融政策はほぼ妥当、利下げ議論は時期尚早であり、ユーロ圏経済が年末に向かい改善すれば、引き締め余地も出てくる可能性がある」とタカ派的発言がECBの利下げ観測を後退させたことを受けて、ユーロドルは1.47前半から1.4775ドルへ上げた。
ニューヨーク市場開始後、売られていた米ドルが事前予想では悪いと見られていた耐久消費財受注（7月1.2%増）が2ヶ月連続好調だったことと米株式市場が堅調だったことから、ドル買いに一変し、ドル円は109.90円を示現したが、上値が重く110円を超えることができず、109.60円で終了した。
この間、高止まりしていたユーロドルは、予想上回る米耐久財受注後のドル買い戻しやドイツ消費者物価指数(CPI)の予想以上の低下を受けたユーロ売りに1.4665ドルへ反落し、1.4715ドルで引けた。ユーロ円単独での相場変動はなかったため、ドル円の上昇幅がユーロドルの下落幅より大きかったことから、昨日の東京時間での160円半ば水準から161円台前半へ上昇している。
世界的な株式市場の低迷と原油・穀物相場の下落基調からのリスク許容度低下により資源国通貨や高金利通貨などへの資金流入が大きく後退していること、ロシア‐米欧関係の冷却化、オセアニアと欧州の利下げ観測を前提に相場を読み解く必要がある。
これらの考え方を大きなトレンドとすれば、ユーロ売り/ドル買い、オセアニア通貨売り/ドル買いが中心となり、露‐米欧関係から米ドルは対円で買われる地合にある。ただ、円キャリートレードの解消から、ドル円が売られる場合があるため、ユーロドル、オセアニア通貨/ドル、ポンドドルなどの動きに比べると、露‐米欧関係から売り買い交錯となり小幅な動きになる傾向がある。
本日は、独ifo景況感指数の悪さ、英国経済低迷、米住宅関連指数の下げ止まりとCRB指数の低下を背景に、ユーロ・ポンド売り、オセアニア通貨売り/米ドル買い、と円キャリートレードの解消からドル売り/円買いの組合せになりそうだ。
米国市場で発表になる耐久消費財受注が注目されるが、東京市場では材料になりにくい。欧州市場が相手から判断すれば良いと思う。
ドル円 109.10～109.80、ユーロドル 1.4630～1.4740、 ユーロ円 159.80～161.00
※当レポートは、投資や運用等の助言を行うものではありません。また、みなさまに特定の商品をお勧めするものでもありません。上記の為替レートは、参考レートです。
※日中の相場変動、解説はユーロパートナー新着情報に随時掲載致します。
